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2024年04月26日(金)
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ディベート相手はAI?!日立製作所が基礎技術を開発

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ディベート相手はAI?!日立製作所が基礎技術を開発

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企業経営判断も“モノ言うAI”の時代へ?
株式会社日立製作所は6月2日、賛否の分かれる議題に対し、膨大な日本語記事の分析から、賛成・反対双方の立場で根拠や理由を伴った意見を日本語で作成し、提示する人工知能(AI)の基礎技術を開発したことを発表した。ディープラーニングを用いることで、言語ごとに個別作成する必要があった文識別のための専用プログラムも不要になったという。

これまで日立製作所では、企業の経営判断を支援するAIを創出することを目指し、大量の英語記事を分析して、英語で意見を提示するAI基礎技術の開発を進めてきた。この従来技術では、英語ならば英語と、その言語特有の文法をプログラミングし、それをもとに根拠や理由にあたる文を識別・抽出していた。そのため、他の言語へ展開させる際には、また新たに識別のための専用プログラムを構築しなければならず、普及拡大の点で課題があった。

しかし、今回のディープラーニングを用いた新基礎技術では、言語に依存することなく、議題に対して関連性の高い根拠や理由の文を識別可能となったため、さまざまな言語の文書データを対象とした汎用システムを構築でき、国内企業でニーズの高い日本語への対応もスムーズに可能となったとしている。

人工知能システム
グローバルを舞台に意見を提示するAIを!
この基礎技術に支えられた、論理的対話を可能とする人工知能システムは、数千の記事に対し、根拠や理由を表す文を抽出、学習して、そのなかにある法則やパターンを自ら導き出し、根拠文や理由文を識別する。

また、ニュース記事や調査報告書など、文章中のどの語句に特に注目すべきかを推定しながら学習する「注目箇所推定機能」がディープラーニングに追加されており、よりその場の議題や価値概念に関係する語を的確に捉えられるようになっているという。

日立製作所では今後、この基礎技術に関連して、さらなる研究開発を推進し、グローバルに企業の経営判断などを支援するAIの実現を目指していく方針だ。なお、今回の技術開発成果は、6月6日~9日にかけて、北九州市で開催される人工知能学会全国大会(JSAI 2016)で発表される予定となっている。


外部リンク

株式会社日立製作所 ニュースリリース
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2016/0602

2016年度 人工知能学会全国大会 公式サイト
http://www.ai-gakkai.or.jp/jsai2016/

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