Google、ニュース価値の高い動画をキュレートして届ける「YouTube Newswire」を発表ネットベンチャーニュース

Google、ニュース価値の高い動画をキュレートして届ける「YouTube Newswire」を発表

　2015年6月20日 22:45

検証済みYouTube動画をテーマ別に届けるキュレーションニュースサイトが誕生

米Google傘下のYouTubeは現地時間の18日、新たなサービスとして「YouTube Newswire」の立ち上げを発表した。ニュース価値の高い新着投稿動画を抽出し、検証した上で、テーマ別にキュレートして提供する。

動画共有サイトとしての「YouTube」が誕生して以来、世界中で発生した数多くの歴史的出来事・事件について、目撃したユーザーによって撮影された動画が投稿され、だれもがその生映像を閲覧・共有することが可能となり、ニュースへの接し方は大きく変化したといえる。発表によると、現在YouTube上では日々500万時間を超えるニュース動画が閲覧されているそうだ。

新たに発表された「YouTube Newswire」は、米News Corp傘下のソーシャルメディアを活用したニュースエージェンシーであるStoryfulと共同で運営・展開していくキュレーションサービスサイトで、有用かつ正確な情報を提供する世界のニュース動画を収集し、分かりやすくテーマ別にまとめて提供していくという。

報道価値の高い動画を発見するリソースを広く提供

YouTubeとStoryfulは、2011年のエジプト、タハリール広場で発生した大規模デモ以来、パートナーシップを結んで活動してきた。「YouTube Newswire」では、このStoryfulの編集チームがYouTubeにアップロードされてくるニュース動画を、独自技術と人力によって、その信憑性を含めて検証し、Newswire上にキュレーションしていく。

YouTubeではこのサイトサービスについて、ジャーナリストをはじめとする世界の人々に、主要な出来事をめぐる報道価値の高い投稿動画を容易に発見することができるリソースを提供することが目的であるとし、「YouTube Newswire」に掲載する動画は、メディアとして記事などに安心して使用できると説明している。

キュレートされた掲載動画は、直接元ソースから埋め込むことが可能で、すぐに引用可能だ。もちろん一般ユーザーも、世界中の新着ニュースに関する動画を、公式コンテンツから一般による目撃情報の投稿コンテンツまで、まとめて閲覧することができる。

なお、今回の「YouTube Newswire」発表にあわせ、YouTubeでは、ソーシャルメディアジャーナリズムのエキスパートらを集め、ジャーナリストらが目撃動画の信憑性を自ら判断できるように教育するサイト「First Draft Coalition」を今秋にも公開、提供することも明らかにした。

また、人権擁護活動を推進する米WITNESSと提携し、一般からの投稿動画をもとに、世界の人権問題について考えるプロジェクト「The WITNESS Media Lab」を立ち上げることも発表している。