日本の有力企業の236社を調査
株式会社日本ブランド戦略研究所は、8月30日、日本の有力企業の236社のWebサイトの価値を調査した「WebEquity(ウェブ エクイティ)2011」の結果を発表した。
「Web Equity」は、Webサイトによって得られる4つの効果(接触効果、好感効果、販売効果、ロイヤルティ効果)を調査分析し、Webサイトの事業貢献度を明らかにするためのプログラムで、2006年より日本の有力企業について調査発表されている。
ベスト10 全日本空輸、トヨタ、日産が順位を上げる
「WebEquity2011」の 1位は全日本空輸で1,079億円、2位はパナソニックで883億円、以下、トヨタ自動車が723億円、NTTドコモが603億円、ホンダ570億円と続く。ベスト10位で見ると、全日本空輸は昨年の4位から1位へと1昨年の1位の座に返り咲いた。また、トヨタは5位から3位へ、日産は24位から6位へとそれぞれ順位を上げ、逆にパナソニックは1位から2位へ、ホンダが2位から5位へ、NTTドコモが3位から4位へと順位を下げた。
調査内容:
調査は財務調査およびアンケート調査による。財務調査は2011年3月期またはその直近の1年間の決算報告書による。アンケート調査はインターネットによる。調査時期は2011年6月。回答者は全国の一般消費者で有効回答数は18,600人。
日本ブランド戦略研究所 ニュースリリース