ゲリラ豪雨予測を短時間　かつ高精度実現へ向け実験を加速

2022年6月29日、国立研究開発法人情報通信研究機構（以下　NICT）は、気象庁、大学、内閣府をはじめとする、関連機関において線状降水帯予測の研究を開始すると発表した。

積乱雲内部の雨の元となる、高度1km以下の水蒸気量を測定することで、長時間大量の雨をもたらす、線状降水帯の発生や、影響する地域の予測が高精度で可能になる。

なお、線状降水帯の早期予測は、迅速な避難誘導など人的被害を最小限に抑えるためにも有効と考えられる。積乱雲中の水蒸気量測定は、地上デジタル放送波を用いて行われるが、これ以外にも紫外線照射により跳ね返ることを利用する水蒸気ライダー観測や、数十GHzのマイクロ波を用いたマイクロ波放射計観測を用いることで、精度が向上する。

なお、線状降水帯の早期予測には、海上の水蒸気量、気温、気圧、風向、風速を測定する必要があり、こちらは航空機からのゾンデ（測定データを送信する機器）によりデータ計測と通信システムへの送信が行われる。

近年の実績としては、2021年7月の鹿児島県大雨特別警戒予測を、線状降水帯の発生約2時間前に発しており、有効性が認められているが、今後は、さらに数時間前の予測可能を目指す。

（画像はプレスリリースより）




NICT
https://www.nict.go.jp/press/2022/06/29-1.html