規制禁止空域や危険領域を避けるガイダンスでリアルタイムに安全制御!
カメラ技術の製造・開発を中心に手がけ、世界のドローン技術をリードしているDJIは19日、リアルタイムで空域情報を更新し、安全にドローンを制御する新しいジオフェンシング・システムを開発したことを発表した。
まず北米と欧州で、12月より新システムの提供を開始し、自動更新によって既存のドローンに適用できるようにしていくという。それ以外の地域では、空港に関する最新データのみを配布する予定で、順次新システムの対象地域を拡大していくが、それまではDJIが2013年にリリースした、これまでのジオフェンシング・システムを継続利用してもらうことになると説明している。
新システムとして発表されたのは、「Geospatial Environment Online(GEO)」で、DJIのドローンユーザーに対し、規制によって飛行が禁止されている空域や、安全上問題のある場所に着いての情報を、リアルタイムで提供するもの。
ドローン操作者は、フライト中に発生した森林火災や、大規模なスタジアムでのイベント、VIPの移動に伴う規制など、刻々と変化するさまざまな地上状況による一時的フライト制限について、いつでもガイダンスを受けられるようになる。刑務所や発電所、その他セキュリティ上の懸念があるセンシティブな場所についても通知されるといい、これに従えば、より安全なドローンの利用が実現されると見込まれる。
十分な情報をもとにした責任ある制御を
DJIの取り扱うドローンは、安全またはセキュリティ上の懸念を引き起こすような場所に侵入したり、そうした場所から離陸したりしないよう初期設定されているが、新システムのGEOでは、こうした場所で活動する許可を得ている専門家らのために、飛行制限を一時解除する機能も搭載した。
ただし、制限の解除にはクレジットカードやデビットカード、携帯電話番号情報といったもので認証されたDJIユーザーアカウントの確認が必要とされる。DJIが登録情報を収集・保管することはなく、利用後に当局からフライト調査を行われた場合に、正統性を裏づける手段ともなるよう管理するという。なお制限解除を行っても、ワシントンD.C.やその他国家保安上の懸念の大きい禁止区域では飛行できない。
アップグレードされた新システムにより、ドローン操作者は、各地域の環境をリアルタイムに認識でき、いつ、どこで、どのように利用するか、十分な情報に基づいた賢明な判断をしやすくなる。空域マップもダイナミックな表現となり、操作性も向上しているそうだ。
地理空間データは、米・カリフォルニアのAirMap社によるものを採用。新システムGEOの提供は、12月にリリースされるDJI GOアプリおよびドローンのファームウェアアップデートを通じて行われる。
(画像はプレスリリースより)

DJI プレスリリース
http://www.dji.com/ja/info/releases/dji-a3-prerelease