ソーシャルメディアが企業に与える脅威

4分の3以上の小規模ビジネスオーナーはFacebookやTwitterの利用が増加することで、彼らの悩みの種が増えるのではないかとの不安を抱いている。最近の報告によると、小規模ビジネスのオーナーたちはソーシャルネットワークがITセキュリティの最大の脅威であると指摘している。

セキュリティ会社であるWebrootが中小企業の803人のIT専門家を対象に行った調査によると、彼らの80%は、FacebookやRSSフィードや関連するWeb 2.0ベースのソフトによって彼らの会社に問題が起こるだろうと考えている。

（更に、回答者の73%はこれらのウェブに起因する脅威はEメールに起因する脅威より更に対処が困難になるだろうと考えている）

ITセキュリティ会社であるSophosが今年初めに行った同様の調査で、ソーシャルメディアを通した攻撃を経験したことのある会社の数が2008年から2009年の間に70%も跳ね上がったことを考えると、Web 2.0の脅威は今更それほど驚くべきものではないのかもしれない。

さらに、3月13日にはFacebookがGoogleを抜いてアメリカで最も閲覧者の多いサイトになった。同じく3月にはTwitterが1年で新規登録者の数が1,500%増加したとも報じられた。

調査を受けた企業の4分の1近く（24%)は、ソーシャルネットワーキングサイトに起因する障害が起きたことがある。実際には、ソーシャルメディアはまだ企業のトラブルの最大要因とはなっていない。

現時点でのトラブル要因のトップは、インターネットからのダウンロードメディアによるセキュリティ問題で、32%の企業が指摘した。続いてファイル共有によるセキュリティ違反が25%であった。

ほぼ90%の小規模企業がインターネットの利用についての規約を設定しており、95%がそれを実施するつもりだと回答した。7割は従業員のオリエンテーションで説明すると答え、44%は少なくとも年に1回は従業員に通知すると回答した。

半数以上（56%）の企業が、ソーシャルネットワーキングサイトの閲覧を禁止するインターネット利用規約を制定していた。

もしソーシャルメディアに関する規約がないのなら、それを考えるべき時に来ているのではないだろうか。さもなければあなたの会社はセキュリティ違反に対して脆弱になってしまうだろう。

特に若い従業員が企業の脆弱性を高める要因になるかもしれない。18歳から29歳のうち、43%は複数のサイトで同じパスワードを使用し、40%は全く知らない人からであっても、友人になる誘いを受けてしまう。もちろん、全年代のユーザーがトラブルの原因になり得る。

調査を受けた75%がFacebook上のプライバシーがデフォルトで自動的に公開されるように変更されたことを知っているにもかかわらず、42%がセッティングの変更をしていないのだ。



Survey: Small Businesses Fear Security Threat of Social Media
p://www.inc.com/news/articles/2010/04/small-businesses-fear-social-media-security-threat.html