“猟師の勘”をIoTで可視化！野生鳥獣被害対策に「スマートトラップ」

狩猟関連機器やサービスの開発・販売を手がける株式会社huntechは9日、獲物を捕獲した際、管理者のモバイル端末へとその旨を通知する狩猟罠用のIoTセンサータグ「スマートトラップ」を11月15日に発売すると発表した。野生鳥獣被害が深刻な地方自治体などを中心に提供する。

近年、野生鳥獣による農作物の被害や人的被害が多数報告されている。一方で捕獲を行う狩猟者の数は年々減少し、高齢化も進んでいるとされる。罠猟を行う場合、罠を設置した後は毎日見回りをするのが望ましいとされているが、この見回り作業だけでも狩猟者にとって大きな負担となっている。

そこで、こうした負担を軽減し、さらに捕獲データの蓄積で効率的な捕獲を実現するため、開発されたのが「スマートトラップ」だ。一般的に市販されている“くくり罠”に付けて使うと、捕獲情報がリアルタイムで通知されるほか、独自のデータベースに記録が残る仕組みとなっており、そのログから最適な罠の設置条件を提案するといったサービスの実現も視野に入れている。

「スマートトラップ」の子機タグには、加速度センサーが内蔵されており、これが設置された「くくり罠」に動物がかかると、その動きに反応し、管理者のデバイスへと通知メールが送られる。これにより、罠の設置者である狩猟者に義務づけられている見回りの頻度を、従来の毎日から週1回程度にまで削減できる。

また、リアルタイムの通知で捕獲後すぐに回収できるため、良好な状態で食用肉として流通させるなど、無駄のないジビエ活用が可能になる。通知メールの送信先は最大5件まで設定でき、複数人での管理もサポートするほか、タグの設置方法を工夫すれば、くくり罠以外に箱罠でも使えるという。

さらに「スマートトラップ」には、GPSセンサーが搭載されており、捕獲した場所の位置情報について、捕獲日時や気象条件など分析に有用な外部公開データを取り込みながら記録、データベースを自動作成して一括管理することができる仕組みがある。データを参照すれば、これまでベテラン猟師の勘に頼っていた野生鳥獣の行動特性などが誰にでも分かるものとなるため、捕獲効率の向上が期待される。設置情報を共有し、より広域を複数人で管理していくこともできる。

今後は、蓄積された捕獲データを活用し、野生鳥獣の行動パターンや気象条件などの詳細分析を重ねて、最適な罠設置を支援する「狩猟AI」の開発・運用も行っていくという。

「スマートトラップ」の本体価格は親機1台、子機5台で79,800円。本体を中心に、最大半径100メートル以内ならば、タグを取り付けた罠5つまでをあわせて管理できる。別売バッテリーを用いると、最長9日間の利用が可能だ。システム利用料は月額2,980円で、9日より事前予約の受付が開始された。

販売はhuntechのWebサイトで行い、同社は2018年末までに500セットの売上を目指すとしている。

（画像はプレスリリースより）




株式会社huntech　プレスリリース
http://huntech.jp/2017/11/09/smarttrap/