船舶機関を遠隔で監視可能にすることで人員減少に歯止めをかける

2021年11月5日、日本郵船グループの株式会社MTI、ナブテスコ株式会社、一般財団法人 日本海事協会、日本シップヤード株式会社、およびBEMAC株式会社、および、日本郵船株式会社が共同で、船舶に関する技術開発の開始を発表した。

この技術は、シミュレータを核とし、機関故障時の原因推定や、遠隔機関監視システムの開発を行うもので、将来船の乗組員が減っても、航行レベルの現状維持を可能とする目的がある。

最終的には、船乗りの労働環境改善にもつながることが期待されている。貨物船や客船など、船の運航を行う場合、数日間は陸上に上がれない状況となるが、近年、高齢化や志望者減少により従事者が減少傾向にあり、船乗りの減少が深刻化している。

この原因として、陸に上がれない期間が長いことによる「離社会性」の高さ、つまり、強制的な船の上での生活に、若い世代が嫌悪感を抱くことが原因と考えられており、新規採用も思うように進まず、深刻な船員不足と減少が背景にある。

これらを改善するために、陸上から船舶機関の遠隔監視などが可能となれば、船に乗らずとも、陸上で船に携わることが可能となるため、人員減少に歯止めがかかると考えられている。

（画像はプレスリリースより）




日本郵船株式会社
https://www.nyk.com/news/2021/20211105_02.html